Seminar & Symposium - 特定非営利活動法人APEX ...apex-ngo.org/atfjconference2017.pdf ·...

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[ 参加費 ] 一般 : 1 日目 1,500 円、2日目 2,000 円、両日通し券 3,000 円 学生 : 1 日目 1,000 円、2日目 1,000 円、両日通し券 1,500 円 懇親会 3,000 円(場所=JICA 地球ひろば内 J ‘s CAFE)

[ お問い合わせ ] 適正技術フォーラム事務局 特定非営利活動法人 APEX        110-0003 東京都台東区根岸 1-5-12 井上ビル        TEL. 03-3875-9286 FAX. 03-3875-9306

2017.11.4 13:30-17:05 受付開始13:00 2017.11.510:00-17:30 受付開始9:30

Speakers原田秀樹(東北大学) / 髙倉弘二(髙倉環境研究所) /西嶋良介(ヤマハ発動機)/ 西岡秀三(地球環境戦略研究機関)/司会:黒田かをり(CSOネットワーク)

Speakers田中直(APEX) / Anton Soejarwo(YDD) /Simon Trace(Practical Action) / M.S. Siddheshwar(ARTI) / 加藤宏 (JICA) /シンポジウム座長 :水野広祐(京都大学)

[ 主催 ] 適正技術フォーラム準備委員会、[ 共催 ] 特定非営利活動法人 APEX[ 後援 ] 外務省、毎日新聞社、国際協力NGOセンター、開発教育協会

[詳細・お申込 ] http://www.apex-ngo.org/atfjconference2017.html

INTERNATIONAL CONFERENCEfor the Establ i shment of

適正技術フォーラム 設立記念国際会議 持続可能な開発のための

          の新たな展望

The New Horizon of A

ppropriate Technology for Sustainable Developm

ent

Seminar & Symposium

趣旨

適正技術フォーラム準備委員会事務局:特定非営利活動法人   〒110-0003 東京都台東区根岸1-5-12 井上ビル TEL. 03-3875-9286 FAX. 03-3875-9306

E-mail. tokyo-office@apex-ngo.org URL. http://www.apex-ngo.org

日本学生支援機構

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保健会館保健会館JICA地球ひろばJICA地球ひろば

出口A3

出口A1出口4

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会場=JICA地球ひろば(第1日:セミナールーム600 第2日:国際会議場)〒162-8433 東京都新宿区市谷本村町10-5 TEL. 03-3269-2911○会場アクセスJR中央線/総武線 都営地下鉄新宿線/東京メトロ有楽町線/南北線 市ヶ谷駅 徒歩10分

2017年11月4日[土]13:30-17:052017年11月5日[日]10:00-17:30

インドでの農業廃棄物を原料としたバイオブリケット生産(ARTI)

インドネシアの無電化村における炭のガス化発電(ディアン・タマ財団・APEX)

ネパールにおけるセメント固化アースブロックの生産(Practical Action)

適正技術フォーラム準備委員会

伊藤道雄 (アジア・コミュニティ・センター21代表理事)

牛山泉  (足利工業大学理事長・名誉教授)

北脇秀敏 (東洋大学教授・副学長)

黒田かをり(CSOネットワーク 事務局長・理事)

田中直  (APEX代表理事)

西岡秀三 (地球環境戦略研究機関 研究顧問)

根本泰行 (アディスアベバ科学技術大学教授・理工学部長)

原田秀樹 (東北大学教授 )

堀尾正靱 (東京農工大学名誉教授)

水野広祐 (京都大学教授)

後援

外務省

毎日新聞社

(特活)開発教育協会(DEAR)

(特活)国際協力NGOセンター(JANIC)

(2017年10月10日現在)

呼びかけ賛同人

大橋正明 (JANIC理事/聖心女子大学教授)

谷山博史 (JANIC理事長/JVC代表理事)

中岡哲郎 (大阪市立大学名誉教授)

西川潤  (早稲田大学名誉教授)

古沢広祐 (國學院大學教授/JACSES代表理事)

見田宗介 (東京大学名誉教授)

吉岡斉  (九州大学教授)

賛同団体

(特活)アジア・コミュニティ・センター21(ACC21)

(特活)アジア太平洋資料センター(PARC)

(一社)SDGs市民社会ネットワーク

(特活)「環境・持続社会」研究センター(JACSES)

( 株 )コープクリーン

(一財)CSOネットワーク

(特活)シャプラニール=市民による海外協力の会

(特活)日本国際ボランティアセンター(JVC)

(特活)ブリッジ エーシア ジャパン

(2017年10月10日現在)

趣旨

13:30-13:45 オープニング

13:45-14:30 エネルギー最小消費型の新規の下水処理技術の開発と展開 ―インド、エジプト、日本での実施例― ● 東北大学未来科学技術共同研究センター教授 原田秀樹

14:30-15:15 「高倉式コンポスト」の技術の開発と普及 ● 髙倉環境研究所代表 髙倉弘二

15:15-15:30 休憩

15:30-16:15 途上国の村落向け小規模上水供給システムの開発と普及 ● ヤマハ発動機株式会社 西嶋良介

16:15-17:00 炭素中立世界でのブータンのリープフロッグ発展の可能性 ● 地球環境戦略研究機関顧問 西岡秀三

17:00-17:05 アナウンス

※使用言語 講演:日本語、資料:英語

2017年 11月 4日 (土) 13:30-17:05 受付開始 13:00セミナールーム600

10:00-17:30 受付開始 9:30国際会議場2017年 11月 5日 (日)

10:00-11:00 近代技術的要素を活用した革新的適正技術の開発 -インドネシアにおける排水処理とバイオマスエネルギー事業の事例からー ● 特定非営利活動法人 APEX 代表理事 田中直

11:00-12:00 コミュニティベースの住民参加型技術を用いた貧困の解消 -インドネシアにおける水供給、小産業開発の事例からー ● ディアン・デサ財団ディレクター アントン・スジャルウォ

12:00-13:00 休憩

13:00-14:00 技術的公正―持続可能な発展のためのテクノロジー・ガバナンスへの挑戦ー ● プラクティカル・アクション元 CEO サイモン・トレース

14:00-15:00 適正技術を用いた住民のためのエネルギー供給 -インドにおける農業廃棄物からのバイオチャー・バイオブリケット生産- ● ARTI (Appropriate Rural Technology Institute) 代表 M.S. シドヘシュワール

15:00-15:15 休憩

15:15-16:00 JICA の国際協力の歩みと適正技術 ● JICA( 国際協力機構 ) 理事 加藤宏

16:05-17:10 シンポジウム「持続可能な開発のための適正技術の新たな展望」 ● 座長:京都大学教授 水野広祐

17:10-17:30 適正技術フォーラム設立記念セレモニー (終了後懇親会)

※使用言語 講演:英語・日本語、資料:英語 英⇔日の同時通訳あり

INTERNATIONAL CONFERENCEfor the Establ i shment of

持続可能な開発のための適正技術の新たな展望The New Horizon of Appropriate Technology for Sustainable Development

適正技術フォーラム設立記念国際会議○会場=JICA 地球ひろば

M . S . シドヘシュワール(インド)

プネー大学大学院にて理学修士、教育学修士取得後、植物学者として国立の研究所であるIndian Drugs Reserch Association勤務。1997年よりAppropriate Rural Technology Institute(ARTI)に入職し、2002年に同団体の運営委員、2016年より代表。これまでに、インド国内で小規模バイオガス事業、コットンの収量増加事業などに従事。ARTIの研究チームメンバーとして、英国のアシュデン賞(2002年)、インドのジャムナラール・バジャージ賞(2006年)などを受賞。現在は、高効率調理用ストーブの開発、貧困地域における栄養失調症対策などに取り組む。

招待講演者 (海外)

招待講演者 (国内)

髙倉 弘二(たかくら・こうじ)

株式会社ジェイペック若松研究所に在籍時の海外技術協力事業を通じ、2004年にインドネシアの廃棄物減量化・資源化プロジェクトにて「髙倉式コンポスト」を開発。2016年4月に髙倉環境研究所を設立し、現在はコンポスト技術を中心とする資源循環システムづくりや環境学習など、環境分野の活動に広く取り組む。

田中 直 (たなか・なお)

東京大学工学部卒業後、石油会社で石油精製プロセス管理、廃プラスチック再生、バイオテクノロジー、排水処理などの業務に従事する一方、1987年の設立当初からAPEX代表を務め、1999年より専従(代表)となる。理学博士。著書に『適正技術と代替社会-インドネシアでの実践から』 (岩波新書、2012年)、編著書に『転換期の技術者たち』(勁草書房、1989年)など。

加藤 宏(かとう・ひろし)

東京大学文学部卒業後、ハーバード大学ケネディ行政学院にて公共行政修士を取得。1978年JICA(国際協力事業団)入団の後、外務省勤務、総務課課長代理、企画課長、国内事業部長などを経て、2007年4月から国際協力総合研修所長。2008年10月のJICA研究所設立に伴い同副所長、その後2013年4月から研究所長を務める。2013年10月に理事に就任。

西嶋 良介(にしじま・りょうすけ)

ヤマハ発動機株式会社海外市場開拓事業部クリーンウォータープロジェクトグループグループリーダー。1990年同社入社後、1994年に漁業専門家としてJICAオマーンに出向。2000年の西アジア・中近東・CIS担当、2003年のアフリカ担当を経て、2017年より現職。同社に籍を置きつつJICAのプロジェクトなどにも参画し、企業、政府機関双方の立場から途上国の支援に携わる。

黒田 かをり(くろだ・かをり)

民間企業に勤務後、コロンビア大学経営大学院日本経済経営研究所、アジア財団勤務を経て、2004年より現職。2010年よりアジア財団のジャパン・ディレクターを兼任。日本のNGO代表としてISO26000(社会的責任規格)の策定に参加。現在、ISO20400(持続可能な調達)、2020年東京オリンピック・パラリンピックにおける「持続可能な調達コード」等の策定にも関わる。

西岡 秀三(にしおか・しゅうぞう)

東京大学大学院博士課程修了、工学博士。国立環境研究所理事、東京工業大学・慶應義塾大学教授、地球環境戦略研究機関気候政策プロジェクトリーダーを経て現職。専門は環境システム学、環境政策学、地球環境学。主に温暖化の科学・ 影響評価・対応政策研究に従事。著書に『地球環境がわかる』(技術評論社、2015年)、『低炭素社会のデザイン』(岩波新書、2011年)など。

原田 秀樹(はらだ・ひでき)

1980年~2006年まで長岡技術科学大学で助手、助教授、教授。89年~91年の2年間はAIT(アジア工科大学、在バンコク)に勤務。2006年に東北大学に異動。2015年に同大学院工学研究科(土木工学専攻)を定年後、同未来科学技術共同研究センターに異動して現在にいたる。専門は、廃水廃棄物処理、微生物生態学。著書に"Environmental Anaerobic Technology"(Imperial College Press,2010)、『水環境工学』(共著、朝倉書店、1994年)など。

水野 広祐(みずの・こうすけ)

1970年代末より、アジア経済研究所において、西ジャワの農村経済を中心とするインドネシア経済研究に従事。民主化以降(1998-)は、労働組合や農民などの住民による組織化と制度変化、リアウ州の泥炭社会などを研究。主な著書に”Catastrophe and Regeneration in Indonesia's Peatlands: Ecology, Economy and Society”(Singapore:NUS, 2016)など。

シンポジウム座長 司会

サイモン・トレース(英国)

35 年以上にわたり、アフリカ、アジア、ラテンアメリカなどで技術協力、国際協力活動に従事。現在は Oxford Policy Management にてプリンシパルコンサルタントを務める。英国の NGO Practical Action での CEO 任期中(2005 年 ~ 2015 年)に は、提 言 書 “The Poor People’ s Energy Outlook” をまとめ、同団体の国際的認知度向上と組織強化に貢献。英国政府の地球規模課題研究基金、世界銀行の持続可能エネルギーの規制指標 (RISE) 諮問グループなどで委員を務める。2016 年には、国際協力分野で 大 英 帝 国 勲 章 (CBE) を 受 章。著 書 に” Rethink, Retool, Reboot: technology as if people and planet mattered” (Practical Action, 2016) など。

アントン・スジャルウォ (インドネシア)

ガジャマダ大学土木工学科卒業。大学在学中からジョクジャカルタのムラピ山麓の村の住民に対する水供給事業を始め、1972 年にディアン・デサ財団 (Yayasan DIan Desa, Light of the Village Foundation)を設立し、以後、現在まで同団体ディレクター。水供給と衛生、農業による収入向上、高効率調理用ストーブ開発、バイオマスエネルギー、小産業育成等の事業を実施。1983 年に、アジアのノーベル賞とも呼ばれるマグサイサイ賞を受賞。1995 年からは、日本の NGOである APEX と協力し、排水処理やバイオマスエネルギー事業を共同で実施。