４

0

10

20

30

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12

( ) ( )

( )

0

1

2

3

0

100

200

300

1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12

(m/s)(mm) (mm) (m/s)

Ⅱ．田園環境整備マスタープランの作成ガイド

64

（２）環境創造区域、環境配慮区域における整備計画

●概 要

ここでは、事業実施の際の環境配慮に関する整備の考え方、具体的な内容の検討を行います。

●整理方法

「環境創造区域」、「環境配慮区域」それぞれについて、対象工種毎に環境配慮工法を検討し、

目的・効果や維持管理上の留意点等について整理します。

検討に当たっては、動物の移動経路の確保や、動植物の生息・生育環境の確保に配慮すると

ともに、ミティゲーション５原則、順応的管理、維持管理についても留意することが重要です。

①ミティゲーション５原則

ミティゲーション５原則の適用に当たっては、事業の実施による環境への影響を考慮し、

まず「回避」の検討を行い、それが困難な場合は低減（「最小化」、「修正」、「影響の軽減/除

去」）の検討を行います。低減についても困難であり、事業の実施が環境に大きく影響を与え

ざるを得ない場合は「代償」の検討を行います。また、これらの優先順位を踏まえた対策を

適切に組み合わせ、保全対象生物が生活史を全うできるように生息・生育環境の量的・質的

な低下を防ぐことが重要です。

ミティゲーション５原則

【最小化】行為の実施の程度または規模を制限すること

例）水辺の生物の生息・生育が可能な自然石及び自然木を利用した護岸

とし、影響を最小化

【修 正】影響を受けた環境そのものを修復または回復すること

例）分断されている水域と後背地の連続性が確保されるよう施工等を行

うことにより修正

【影響の軽減／除去】行為期間、環境を保護及び維持管理すること

例）環境確保が困難な場合、一時的に生物を捕獲・移動し影響を軽減

【代償】代償の資源または環境を置換また提供すること

例)希少種が生息・生育する湿地等を工事区域外に設置し、

同等の環境を確保

【回 避】行為の全体または一部を実行しないこと

例)沿岸帯の流入部に生育する水生植物群落に配慮し、

現状のまま保全