2 0 2 0 . 0 6販売用資料

グローバルＥＳＧハイクオリティ成長株式ファンド（為替ヘッジなし）

追加型投信／内外／株式

愛称： （ESG）

当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

お申込みにあたっては、必ず投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面、商品基本資料をご覧ください。

1

＊ESGとは、環境(Environment)、社会(Social)、企業統治(Governance)の略称です。※モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクは、アセットマネジメントOne株式会社から運用指図に関する一部権限の委託を受け、実質的にファンドの運用を行います。

持続的な利益成長が期待できる

“ハイクオリティ成長企業の株式を割安時に買う”このような考えに基づき運用を行います。

私たちが目指すのは、短期的な株式市場の動向を予測することではなく、

中長期的な将来を見越して持続的に付加価値を創造できる企業を見つけ出すことです。

そのための重要なポイントの一つが“ESG＊”です。

ESGの課題に取り組む企業は、企業を取り巻く重要な課題解決を通じて、

将来的な製品・サービスの需要を増大させる潜在能力を秘めていると考えています。

モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント運用チーム責任者

クリスチャン・ヒュー

2

123

高い競争優位性を有し、高い利益成長が期待される企業に長期投資を行う。

「ディスラプティブ・チェンジ＊」「ESG評価」「財務健全性」などの観点から成長の持続可能性を判断する。

本質的価値（理論価格）に対し、割安水準で投資を行う。

＊ ディスラプティブ・チェンジとは、既存の価値を破壊し、新しい価値を創造する長期的で巨大な変化を指します。

運用哲学

※ファンドの特色と運用プロセスは3～8ページをご参照ください。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

3

ファンドの特色

＊1 ＤＲ（預託証券）もしくは株式と同等の投資効果が得られる権利を表示する証券および証書等を含みます。

●グローバルＥＳＧハイクオリティ成長株式マザーファンド（以下「マザーファンド」という場合があります。）への投資を通じて、株式に実質的に投資を行います。なお、マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。

●株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。

●実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。このため、基準価額は為替変動の影響を受けます。

1 主としてわが国および新興国を含む世界の金融商品取引所上場株式（上場予定を含みます。）＊1に実質的に投資を行います。

2＊2 「ＥＳＧ」とは、環境（Environment）、社会（Social）、企業統治（Governance）の略称です。

●ボトムアップ・アプローチを基本に、持続可能な競争優位性を有し、高い利益成長が期待される銘柄を選定します。

●積極的なＥＳＧ課題への取り組みとその課題解決を通じて、当該企業の競争優位性が持続的に維持され、成長が期待される銘柄に注目します。

●マザーファンドの運用にあたっては、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インク＊3に株式等の運用の指図に関する権限の一部を委託します。なお、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インクは、その委託を受けた運用の指図に関する権限の一部（株式等の投資判断の一部）を、モルガン・スタンレー・アジア・リミテッド＊4に再委託します。

＊３ モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのニューヨーク拠点です。＊４ モルガン・スタンレーの香港法人であり、証券業務、投資銀行業務、ウェルス・マネジメント業務、資産運用業務等を営んでいます。

ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力、ＥＳＧ＊2への取り組みなどの評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行います。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

4

運用プロセス

持続可能な競争優位性を有し、高い利益成長が期待される企業のうち、市場価格が理論価格より割安かつESG評価の観点から企業価値の向上が期待できる銘柄を厳選してポートフォリオを構築します。

※上記プロセスは当ファンドが投資するマザーファンドの運用プロセスです。※運用プロセスは、資料作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。各プロセスの詳細についてはP5～8をご参照ください。出所：モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの情報をもとにアセットマネジメントOne作成

世界株式

ハイクオリティ

成長企業

組入候補銘柄

ポートフォリオ（約20～40銘柄）

競争優位性、成長性、ESG評価などの分析

②

クオリティ分析

株価の割安度を評価

③

理論価格の導出

ESG評価による銘柄の除外や組入比率の調整

④リスク管理・

ポートフォリオの構築

定量スクリーニング

情報ネットワーク

パターン認識

ディスラプティブ・チェンジ分析

ESG評価

投資対象

①

投資アイデアの創出

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

5

運用プロセス ：①投資アイデアの創出

定量スクリーニング、情報ネットワーク、パターン認識、ディスラプティブ・チェンジ分析、ESG評価の5項目より投資アイデアを創出します。

成長率や利益率など企業の財務指標に基づき銘柄を調査します。

企業経営者、業界の専門家との面談など、運用委託先の運用チームのネットワークを活用し、銘柄を調査します。　

長期的に企業の競争優位性や企業価値を高めるような、環境および社会的課題を特定し、取り組み状況を調査します。

成功企業のビジネスモデルを地域や国、業界等が異なる企業に当てはめ、新規の投資アイデアの発掘につなげます。

新しい価値が既存の価値にどのようなインパクトを与え、長期的かつ巨大な変化になるのかを大局的に見極めます。

定量スクリーニング

情報ネットワーク

パターン認識

ディスラプティブ・チェンジ分析

ESG評価

世界株式

ハイクオリティ

成長企業

組入候補銘柄

ポートフォリオ（約20～40銘柄）

※上記プロセスは当ファンドが投資するマザーファンドの運用プロセスです。※運用プロセスは、資料作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。出所：モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの情報をもとにアセットマネジメントOne作成

定量スクリーニング

情報ネットワーク

パターン認識

ディスラプティブ・チェンジ分析

投資対象

この部分

ESG評価 競争優位性、成長性、ESG評価などの分析

株価の割安度を評価

ESG評価による銘柄の除外や組入比率の調整

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

6

運用プロセス ：②クオリティ分析

＊企業ぐるみの不正や、違法行為等を防止するために企業を統制・監視する仕組み※上記プロセスは当ファンドが投資するマザーファンドの運用プロセスです。※資料作成時点のファンドマネジャーの考えに基づくものであり、今後予告なく変更される場合があります。出所：モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの情報をもとにアセットマネジメントOne作成

競争優位性

ESG評価

良好な内部成長、景気サイクルを通じた長期安定的な成長性を持っていること

成長性

ディスラプティブ・チェンジ

財務健全性借入金に過度に依存せず、投下資本に対して高い利益を効率的に生み出していること

他社との差別化を可能にする事業戦略や価格決定力を持っていること

革新的変化の中で、持続的に成長可能なビジネスモデルを持っていること

環境や社会的な影響、企業統治＊への取り組みが顕著であり、長期的に企業の競争優位性や企業価値を高める可能性があること

ハイクオリティ成長企業

ハイクオリティ成長企業とは

「ハイクオリティ成長企業」の発掘にあたっては、5つの観点（「競争優位性」「ディスラプティブ・チェンジ」「成長性」「財務健全性」「ESG評価」）から総合的に判断します。

世界株式

ハイクオリティ

成長企業

組入候補銘柄

ポートフォリオ（約20～40銘柄）

この部分

定量スクリーニング

情報ネットワーク

パターン認識

ディスラプティブ・チェンジ分析

投資対象

ESG評価 株価の割安度を評価

ESG評価による銘柄の除外や組入比率の調整

競争優位性、成長性、ESG評価などの分析

7

運用プロセス ：③理論価格の導出

※上記プロセスは当ファンドが投資するマザーファンドの運用プロセスです。※資料作成時点のファンドマネジャーの考えに基づくものであり、今後予告なく変更される場合があります。

※上記はイメージです。すべてを表しているものではなく、上記のようになるとは限りません。また、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

割安と判断される価格のイメージ

株価

市場価格

時間の経過

理論価格

運用チームが、銘柄の調査・分析を行い、独自に算出した理論価格

市場価格が理論価格に近づいてきた段階で売却価格差

市場価格が理論価格より割安と判断されるハイクオリティ成長企業に投資

割安

「ハイクオリティ成長企業」のうち、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選し、組入候補銘柄とします。 世

界株式

ハイクオリティ

成長企業

組入候補銘柄

ポートフォリオ（約20～40銘柄）

定量スクリーニング

情報ネットワーク

パターン認識

ディスラプティブ・チェンジ分析

投資対象

この部分

ESG評価 株価の割安度を評価

ESG評価による銘柄の除外や組入比率の調整

競争優位性、成長性、ESG評価などの分析

8

運用プロセス ：④リスク管理・ポートフォリオの構築

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

環境・社会・企業統治

●環境や社会に望ましくないと考えられる業種や企業統治面で評価の劣る銘柄を除外します。

ESG評価の観点による除外●組入候補銘柄についてさらに独自のESG評価を行います。

●ESG評価の観点から企業価値向上の期待度合いに応じて組入比率を調整します。

ESG評価に基づき組入比率を調整

※上記プロセスは当ファンドが投資するマザーファンドの運用プロセスです。※資料作成時点のファンドマネジャーの考えに基づくものであり、今後予告なく変更される場合があります。出所：モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの情報をもとにアセットマネジメントOne作成

・酒、たばこ、ギャンブル、化石燃料の生産、武器の製造などを主な事業とする企業

・国による株式保有比率が20%を超える企業

など

組入候補銘柄のうち、環境や社会に望ましくないと考えられる業種や企業統治面で評価の劣る銘柄を除外し、独自のESG評価に基づき組入比率を調整します。なお、各銘柄間の相関等も考慮します。

世界株式

ハイクオリティ

成長企業

組入候補銘柄

ポートフォリオ（約20～40銘柄）

定量スクリーニング

情報ネットワーク

パターン認識

ディスラプティブ・チェンジ分析

投資対象

この部分

ESG評価 株価の割安度を評価

ESG評価による銘柄の除外や組入比率の調整

競争優位性、成長性、ESG評価などの分析

9

ESG投資の歴史

上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

世界のESG投資残高の推移

2006年に国際連合が機関投資家に対してESGを投資プロセスに組み入れることを提唱し、それ以降ESGへの取り組みが企業の新たな収益創出の機会として注目されています。

社会問題を意識した投資

倫理的価値観に基づいた投資

1920年代 1960年代

環境問題に配慮した投資

1990年代

ESGを企業の持続的成長と結びつけて考える投資

2006年～

SRI（社会的責任投資） ESG投資

※上記はGSIA（世界持続可能投資連合）が集計したESGを考慮した戦略の残高合計（国・地域は投資元の残高合計）を表します。出所：GSIAのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

（兆米ドル）

0

5

10

15

20

25

30

35

日本 米国 欧州 世界

2014年 2018年

0.01

6.6

10.8

18.3

2.2

12.014.1

30.7

出所：各種情報をもとにアセットマネジメントOne作成

（参考）ESG投資の歴史

時代の変化とともに、環境（E）・社会（S）・企業統治（G）の課題への取り組みが企業の持続的成長に寄与するようになると、ESG評価を投資判断に組み込むことが投資リスクを抑え、投資収益の増加につながると考えられるようになりました。このような背景のもと、ESG投資が注目されるようになり、今後ますますの発展が期待されます。

10

（参考）市場からの注目度が増すESG

ESGを考慮しないことで起こり得るデメリット（例） 機関投資家のESG投資に対する取り組み（例）

上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

ESGを考慮しなければ、長期的な企業価値に対して悪影響を受ける企業を選定してしまう可能性があります。日米欧等の主要な機関投資家もESGに注目しています。

※2019年3月末時点出所：各種情報をもとにアセットマネジメントOne作成

※上記は一例でありすべてに当てはまるものではありません。※上記は一般的なESGの例であり、当ファンドの投資判断等と必ずしも一致するものではありません。

E

S

G

売上は伸びているが、二酸化炭素排出量を抑制しない企業▶将来、法規制の強化などで生産活動が縛られ持続的な成長を維持できない可能性

十分な人材を確保できているが、働き方改革に積極的でない企業▶将来、人材流出などで生産活動が抑制され持続的な成長を維持できない可能性

規模は拡大しているが、内部統制の強化が疎かな企業▶将来、内部統制が脆弱なまま企業規模が拡大し、不正リスクが高まる可能性

2018年グローバル環境株式指数を採用。採用した指数に基づくパッシブ運用を開始。

資産規模：159兆円GPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）資産規模：159兆円

資産規模：40兆円カルパース（カリフォルニア州職員退職年金基金）資産規模：40兆円

2012年にすべての投資判断にESGを組み込む投資原則を採用。

資産規模：115兆円ノルウェー政府年金基金資産規模：115兆円

2015年より石炭産業等から投資を引き揚げる「ダイベストメント」を実施。

11

当ファンドのESGの評価手法

環境や社会に望ましくないと考えられる業種や企業統治面で評価の劣る銘柄を除外するだけでなく、当ファンドでは、積極的にESGに取り組んでいることによって企業価値の向上が見込まれる企業をより高く評価することで、企業の持続的な利益成長の恩恵を受けることが期待できます。

特徴的な評価手法攻めのESG

ESGへの取り組みの評価

投資アイデアの創出▶長期的に企業の競争優位性や企業価値を高めるような、環境および社会的課題への取り組みを調査

クオリティ分析▶ESGの観点から企業の成長持続性を分析

ポートフォリオの構築▶ESG評価の観点から企業価値向上の期待度合いに応じて組入比率を調整

一般的に共通するESG投資手法守りのESG業種・銘柄の除外

ポートフォリオの構築▶環境や社会に望ましくないと考えられる業種や企業統治面で評価の劣る銘柄を除外

資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

12

（参考）モデルポートフォリオの特性

上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

国・地域別組入比率（％）業種別組入比率（％）

通貨別組入比率（％）

※比率は組入株式評価額に対する割合です。※業種は世界産業分類基準（GICS）の業種分類に基づいています。※国・地域はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントの基準によるものです。※比率の合計は、四捨五入の関係で100％とならない場合があります。

下記は、ファンドの運用プロセスに基づき2020年3月末時点で作成したモデルポートフォリオをご紹介するものであり、ファンドの実際の運用におけるポートフォリオではありません。

資本財・サービス7.1

コミュニケーション・サービス11.3

金融 4.5 ヘルスケア 2.8

素材 8.3

情報技術43.8

一般消費財・サービス22.3

インド・ルピー4.5

日本円 3.7

スイス・フラン2.8

デンマーク・クローネ2.8

ユーロ 5.7

インド 4.5日本 3.7

フランス 3.0

スイス 2.8 デンマーク 2.8イタリア 2.7

米国71.1

中国9.5

米ドル80.6

＊1総資産利益率（ROA）は、企業の収益性を測定する指標で、会社が持っている資産が企業収益にどれだけつながっているかを示しています。ROAの数値が高いほど、企業が資産を効率的に活用していると判断されます。

＊2売上高成長率は、過去5年の米ドルベースの成長率を年率換算したものです。＊3ネットキャッシュ対自己資本比率は、企業の財務の健全性を測定する指標で、自己資本に対し、企業がどれだけネットキャッシュ（「現預金」＋「短期有価証券」－「有利子負債」）を有しているかを示しています。数値が高いほど、企業が実質的に潤沢な手元資金を有していると判断されます。

※上記は中央値です。中央値とはデータを小さい順に並べたとき中央に位置する値を指します。※世界株式は、MSCI AC ワールドインデックス（税引後配当込み、米ドルベース）を使用していますが、ファンドのベンチマークではありません。※上記はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントが集計したもので、一部推計値も含まれます。

※2020年3月末時点出所：モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメントのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

ポートフォリオの特性

総資産利益率（ROA）＊1

売上高成長率＊2 ネットキャッシュ対自己資本比率＊3

モデルポートフォリオ（参考）世界株式

（％）

-50

-40

-30

-20

-10

10

0

2012.4

18.6

5.04.0 6.5

-40.0

13

運用チーム紹介

グローバル株式運用において長期にわたり良好なパフォーマンスを上げてきた、グローバル・オポチュニティ株式運用チームが運用します。

グローバル・オポチュニティ株式運用チーム

グローバル・オポチュニティ株式運用チーム責任者：クリスチャン・ヒュー責任者：クリスチャン・ヒュー

運用チーム責任者

クリスチャン・ヒュー・米デューク大学経済学部卒業。・2001年、モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント入社、19年の運用経験を有する。・グローバル・オポチュニティ株式運用チームの責任者、およびグロース投資におけるグローバル型投資の責任者を務める。・CFA協会認定証券アナリスト。

＜参考＞同チームの運用実績

上記は過去の情報であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

※下記は、当ファンドを運用するグローバル・オポチュニティ株式運用チームの実績を紹介するためにあくまで参考として掲載したものであり、当ファンドあるいは当ファンドで用いる運用戦略に対する評価ではありません。

モーニングスターレーティング

5年：2位／ 597本中10年：2位／ 367本中

※モーニングスターレーティングは対象ファンドのリスク調整後パフォーマンスが、カテゴリー分類内のファンド群のなかで相対的にどのランクに位置するかを、5段階の星印で表示します。5つ星は最上位（上位10％）の評価です。［評価期間：5年、10年］

©2019 Morningstar. All Rights Reserved.ここに含まれる情報は、（1）Morningstarおよび／またはそのコンテンツ提供者の専有財産であり、（2）複写または配布してはならず、（3）ライセンサーおよびMorningstarが提供する投資等の助言ではなく、（4）正確性、完全性または適時性を保証するものではありません。Morningstarおよびそのコンテンツ提供者は、この情報の使用により生じるいかなる損害または損失についても責任を負いません。過去の実績は将来の結果を保証するものではありません。

（世界大型株式分類、2020年３月末時点）

「グローバル・オポチュニティ株式運用戦略」で運用する米国籍ファンドの評価

グローバル・オポチュニティ株式運用チームは、2007年12月よりグローバル株式投資（グローバル・オポチュニティ株式運用戦略）の実績があります。同戦略で運用する米国籍ファンドは外部評価機関による高い評価を獲得しています。

14

ファンドの投資リスク当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。

基準価額の変動要因

為替相場は、各国の政治情勢、経済状況等の様々な要因により変動し、外貨建資産の円換算価格に影響をおよぼします。当ファンドは、実質組入外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため為替変動の影響を受けます。このため為替相場が当該実質組入資産の通貨に対して円高になった場合には、実質保有外貨建資産が現地通貨ベースで値上がりした場合でも基準価額が下落する可能性があります。

株価変動リスク

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

●収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。●受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。●分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

《分配金に関する留意事項》

株式の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式市場や当ファンドが実質的に投資する企業の株価が下落した場合には、その影響を受け、基準価額が下落する要因となります。また、当ファンドは実質的に個別銘柄の選択による投資を行うため、株式市場全体の動向から乖離することがあり、株式市場が上昇する場合でも基準価額は下落する場合があります。

為替変動リスク

有価証券等を売却または取得する際に市場規模や取引量、取引規制等により、その取引価格が影響を受ける場合があります。一般に市場規模が小さい場合や取引量が少ない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす要因となります。

流動性リスク

有価証券等の価格は、その発行者に債務不履行等が発生または予想される場合には、その影響を受け変動します。当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、また、こうした状況に陥ると予想される場合、信用格付けが格下げされた場合等には、株式の価格が下落したり、その価値がなくなることがあり、基準価額が下落する要因となります。

信用リスク

投資対象国・地域の政治経済情勢、通貨規制、資本規制、税制、また、取引規制等の要因によって資産価格や通貨価値が大きく変動する場合があります。海外に投資する場合には、これらの影響を受け、基準価額が下落する要因となる場合があります。当ファンドは実質的に新興国の株式にも投資を行う場合があります。新興国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化等が株式市場や為替市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制等の種々な規制の導入や政策の変更等の要因も株式市場や為替市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。

カントリーリスク

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お申込みメモ（みずほ銀行でお申込みの場合）

店舗：20万円以上1円単位みずほダイレクト［インターネットバンキング］：1万円以上1円単位みずほダイレクト［テレホンバンキング］：1万円以上1円単位　※テレホンバンキングでのお取扱いは2020年10月2日（金）をもって終了みずほ積立投信：1千円以上1千円単位

購入単位

当初申込期間：2020年6月22日～2020年7月17日　継続申込期間：2020年7月20日以降購入の申込期間

当初申込期間：1口＝1円継続申込期間：購入申込受付日の翌営業日の基準価額購入価額

1口単位換金単位

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額換金価額

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。換金代金

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。換金制限

2030年7月12日まで（2020年7月20日設定） 信託期間

毎年7月14日（休業日の場合は翌営業日）決算日

純資産総額が30億円を下回ることとなった場合等には、償還することがあります。繰上償還

当ファンドは課税上は株式投資信託として取り扱われます。原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。※公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「ジュニアNISA」の適用対象です。※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

課税関係

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

購入・換金申込受付の中止および取消し

収益分配年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行のいずれかの休業日に該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。購入・換金申込不可日

※ご購入の際は、投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。

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お客さまにご負担いただく手数料等について（みずほ銀行でお申込みの場合）

照会先

アセットマネジメントOne株式会社 0120-104-694コールセンター受付時間：営業日の午前9時～午後5時

ホームページアドレスhttp://www.am-one.co.jp/

委託会社その他関係法人の概要アセットマネジメントOne株式会社委託会社

みずほ信託銀行株式会社受託会社

販売会社 株式会社みずほ銀行 他 募集の取扱いおよび販売、投資信託説明書（目論見書）・運用報告書の交付、収益分配金の再投資、収益分配金、一部解約金および償還金の支払いに関する事務等を行います。

信託財産の保管・管理業務等を行います。

信託財産の運用指図等を行います。

詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

ご購入時 購入時手数料

運用管理費用（信託報酬）

ありません。換金時手数料換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額とします。信託財産留保額ご換金時

※委託会社の信託報酬には、グローバルＥＳＧハイクオリティ成長株式マザーファンドの株式等の運用の指図に関する権限の委託を受けた投資顧問会社（モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・インク）に対する報酬（当ファンドの信託財産に属する当該マザーファンドの純資産総額に対して年率0.65％）が含まれます。なお、当該投資顧問会社に対する報酬には、モルガン・スタンレー・アジア・リミテッドに対する報酬が含まれます。

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.848%（税抜1.68％）

内訳（税抜）年率 1.00％

年率 0.03％年率 0.65％

委託会社支払先

販売会社受託会社

主な役務信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価

保有期間中（信託財産から間接的にご負担いただきます。）

※上記手数料等の合計額等については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。

組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査費用等が信託財産から支払われます。※その他の費用・手数料については、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

その他の費用・手数料

購入価額に対して、販売会社が別に定める以下の手数料率を乗じて得た額とします。購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

※購入申込代金とは、購入申込時の支払総額をいい、購入申込金額に購入時手数料および当該購入時手数料に対する消費税等相当額を加算した金額です。

　1億円未満 3.30％（税抜3.0％）　1億円以上3億円未満 1.65%（税抜1.5％）　3億円以上 0.55％（税抜0.5％）

購入申込代金 手数料率

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ご注意事項等

指数の著作権等　■MSCI AC ワールドインデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。■世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor’s Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントOne株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法により義務付けられた資料ではありません。当ファンドのお申込みに際しては投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面、商品基本資料をあらかじめお渡しいたしますので、内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。●当ファンドは、実質的に株式等の値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります）に投資をしますので、市場環境、組入有価証券の発行者に係る信用状況等の変化により基準価額は変動します。このため、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。また、投資信託は預貯金とは異なります。

●当資料は、アセットマネジメントOne株式会社が信頼できると判断したデータにより作成しておりますが、その内容の完全性、正確性について、同社が保証するものではありません。また掲載データは過去の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。●当資料における内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。●投資信託は1.預金・金融債・保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。加えて、登録金融機関を通して購入した場合には投資者保護基金の対象にもなりません。2.購入金額については元本保証および利回り保証のいずれもありません。3.投資した資産の価値が減少して購入金額を下回る場合がありますが、これによる損失は投資者のみなさまが負担することとなります。

投資信託ご購入の注意

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MEMO

313588-10B-2006

■投資信託説明書（交付目論見書）のご請求・お申込みは ■設定・運用は

アセットマネジメントOne株式会社金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第324号一般社団法人投資信託協会一般社団法人日本投資顧問業協会

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商 号 等

加入協会

株式会社みずほ銀行登録金融機関　関東財務局長（登金）第6号日本証券業協会一般社団法人金融先物取引業協会一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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加 入 協 会：