新版溶接・接合技術特論正誤表2006.3(平 成15年 3月 初版用)
ページ・行 誤 正
図1.4(a) 接地ケーブル → 溶接ケーブル
p31 下2行 溶接開始時における……0.03秒以内、無負荷電圧が →
溶接開始時に無負荷電圧がp33 上2行 ワイヤ送給速度の特性曲線 → ワイヤの溶融特性曲線
(ワ イヤの送給速度に対応する)
p33 上11行 ワイヤの送給速度特性曲線 → ワイヤの溶融特性曲線p33図 1.27の表題
および図中
ワイヤの送給速度特性曲線 → ワイヤの溶融特性曲線
p44 上1～ 3行 直流垂下特性のものが使用される。鋼の溶接には電極……電極プラスのトーチが用いられる。 → 直流垂下のものが使用さ
れ、鋼の溶接には電極マイナスのトーチが用いられる。p9o 上11行
12行
14行
15行
図1.76 の図中
ロボット溶接 → 生産ラインで、 → ラインである。などが前項で → などがたとえば前項で、だけでなく、さらに → を含め
などのラインが → などの生産ラインに設計、生産管理などが
CA�T CAD → CA�I CATD109 図上部 融体十γ鉄 → 融体+δ 鉄p213 上8～9行 軟鉄の―……場合もある → 肖J除
p219 式3. φ=(■ o一 り/Ao× 100(%)
p222 図3。 11 図を下記と差し替える
き裂進行方向
ｏ
π兌生
占〔
シェブ色ン き裂(ク ラック)停止先端
図 312 ぜい性破面とその模式図
p223 上13行 貝殻上の → 貝殻状のp226 図3.14 図を差し替える(原 図にシャルピー試験機の図を追加)。
p227 下7行 (自 己吸収エネルギー)→ (上部棚エネルギー)
D231 表3.1右 4区画 ぜしヽ性破壊生源 → ぜしヽll_破壊発生源
D233図 3.20 左図 (左側の図のルート部の数字)5→ 15
D234 図3.21 1.0～ 1.05:前 面すみ肉溶接継手 → 肖J除D237 下8行 断手 → 継手
p239 図3.26 図を下記と差し替える
引張ブJを 加えて
∠品省嶺た出魯与る
初り11人 態 加熱時 (Wが圧縮降伏) Wを 切り離 して
冷却 ヒたとき
Wを 再び[1普 したとき
応力状態
(c)
図326 3本 棒モデルを用いた残留応力の発生機構説明
p242 上2行 必ずその材料の → 一般にはその材料のp243 上4行
上5行
全面降伏 → 全面が降伏それほど大きくない。→
とならない。構造物全体としてはほとんど問題
p244 下2行 開先 → 仮付け
p245 図3.31(a) 図中の矢印及びS/h=1.2× 105Q/h2を削除する。p250 図3.34内 の記号 v(ロ ーマ字の筆記体)→ ν(ギ リシャ文字)(5箇所)
D252 上1行 Kcの添え字 cは小文字とする。p258 上3行 (被覆… (片 側から溶接する場合、被覆…
p259 図3.42 の関係 → の関係 (参考文献22)か
ら作成)
(注 以下の文献番号は1づ つ繰り下がる)
p259 下2行 管理制度 → 管理精度p264 図3.48 現在の図面を図3.48(a)
新しく図3.48(b)補 助:
を追加。
開先を加工する部材の指示 とし、己号および非破壊試験方法の記載例
JIS Z 3104 C2
図示
(a)開 先を加工する部材の指示 (b)補 助記号および非破壊試験方法の記載例
図348 溶接記号の記載例
p265 下2行 と、その品質等級を示すときは、表3.4に 示す非破壊試験記号を用いる。従う。
→ ときずの分類を示すときは図3.48(b)の 例に
p271 下11行 とっているが、→ とっているので、許容応力を低く設定して、
p277 上1行
上2行
235N/mm2/1.5 → 235N/mm2/1.5(表 3.8)
155N/m m2(表 3.8)→ 156N/mm2
Ю277 上9行 「材料はSM400を使用する。」の文章を追加
p280 下14行 制作 → 製作22)日 本鋼構造協会、溶接開先標準JSS103:1992(改 正版)を追加する。 (従来番号は番号を1づ つ繰り下げる)
o283 T3イ丁 プロットタイプ → プロトタイプ
o293 上8行 個々人 → 個人ごとの
D309(5)項 目名 溶接施工承認記録 → 溶接施工法承認記録p3H 表4.7(1)表 題 溶接施工承認記録 → 溶接施工法承認記録
D315 上1行 盛り込んでいる由であり、 → 盛り込んでおり
p347 下5行 または低温用鋼 → 削除p349 図4.19中 の文字 くい違い(目 違い)→ 目違い(く い違い)
p360 下7行 放散 → 放出
D365 下10行 スティフネス → スティフネス(硬直性)
p388 上5行 類似の方法としてテンパービード法があるが → 最近は
ハーフビード法と同等の効果の得られるテンパービード法
が用いられるが、その詳細はp408 上11行 線の → 線は
p428 表5。 2(b) 表を差し替え
(b)機械的性質
材料
記号
引張試験 衝撃試験
降伏点または耐力N/mmり
引張強さ
N/mm2)伸 び (%)
lL=5.65～吼 )
試験温度
(℃ )
最小平均吸収エネルギー値 (」 )
m
235以 上 400～ 520 22以 上KB 0
KD -20
KE
M32
315以 上 440～ 590 22以 上
0
KD32 -20
硼一硼-60
Kヽ36
355以上 490～ 620 21以 上
0
lCD36 -20
KE36 -40
鵬 6 -60
KA40
390以 上 510～ 650 20以 上
0
KD40 -20
駆 40
KF40
p434 下5行 一般に高い方のレベル → 一般に低い方のレベル
高レベル側 → 低レベル側p438表 5。4 許容応力の欄 上から3及び6番 目 母材と同等を削除して一を入れる。p450図 5。 18 カテゴリーB 横継手及びIビ ーム継手の溶接部に「G仕上げ」を加筆する。p496 上16行 規定している。 → 規定している。なお溶接施工法承認記録
は第4章p309で はWPAR(JISZ3422)と 記述されているが、ど
ちらを用いてもよい。p501 下13行 飛行時間回析 → 飛行時間回折p504 図6.6 ②③ 加熱器管 → 過熱器管(2箇所)
p504 下1行 フィン付き管を溶接方式が多い。 → 最近はフィン材と管を多電極ガスシールドアーク溶接や多電極サブマージアーク
溶接する方式が採用されている。p520 図6。 19 A部詳細 液面の位置を下方に修正する。p520 下4行 予熱は不要であるが、 → 予熱は一般的には不要であるが、
法規上必要になることがある。p520 下2行 0.5～2% → 0.5～4%p523 表6.12 注記 被覆アーク 使用する。 → 削除p533 下4行 0.05～ 3.5�IP a → 0.05～ 0.34�IP a
p536 下14行 (weld decav)→ 〉 (weld decav, knife line attack)
Ю537 上5行 nは 2～ 5 -) nは 3、
p537 下1行 SR → PⅥ彊T
ページ (行 ) 誤 → 正
第 3章
P234(図 3.21) 「すみ肉溶接継手の耐荷能=溶接長Xの ど厚X継手強度」を削除P234(図 3.21) のど厚a → のど厚P239(上 3行 ) 「図3.26(a)の 」を削除P239(上 3行 ) (b)音Б → (a)図P239(上 4行 )
P239(上 6行 )
P239(上 7行 ) (動 _
P242(上 7行 ) 9%Ni鋼 → 9～ 12%Cr鋼P246(上 3行 ) 軽減を測 り → 軽減を図りP271(下 10～ 11行 ) 「許容応力を低く設定して,」 を削除P274(_L5イ予) ヨ1張応力 (ミ ーゼス応力 → ワ1張応力σ eq(ミ ーゼス応力P274 (_L7イ 予) g_〒 → σ eq=P274(_L9イ予) せん断応力に換算 して → せん断応力 τe。 に換算してP274(上 11行 ) _τ 〒 ~) τ eq=
P277(上 4行 )
第 4章
P303(上16行 ) 適格証明書 → 適格性証明書P365(下 12行 ) (20～25/分) → (20～25Z/分)
P386(下 11行 ) 浸透探傷 → 浸透探傷試験P386(T10イ予) 探傷 → 探傷試験
【新版】溶接・接合技術特論正誤表 (再版1刷用)
2007年 2月②
【新版】溶接・接合技術特論正誤表 (再版2刷用)
2008年 2月③ページ (行 ) 誤 → 正
第 1章
P45(上 3行 )
種類にあり,溶接装置は共用できる。→ 種類にあり,ア ルミニウムのミグ溶接の
場合を除き溶接装置は共用できる。P61(下 6行 ) 距離 → 位置P61(下 5行 ) 寸法 → 深さP61(図 1.52) 下図と差し替える。
（日日）Ｆ
神駄ヽ颯鍵
a7.(=加工距離/焦点距離)
図 1。52 焦点位置と溶込み深さの関係
P103(上 5行 ) タングステン電極 → 銅シース
P106(引用・参考文献 9) 11-11 -) 11-1
第 3章
P222(上 4行 ) 実際の兵庫県南部地震において破壊した → 削除P222(上 4行 )
P222(図 3。 11) 下図と差し替える。
洪き裂 (ク ラック)停止先端
l唯
リ
図3.‖ ぜい性破面の特徴と電子顕微鏡写真の例
P229(図 3.17) 溶接熱影響部 (不均質 (強度・じん性分布)の存在域)
→ 不均質 (強度・じん性分布)の存在域P241(図 3.28) 下図と差 し替える。
(a)溶接線方向の応力qrの分布 (b)溶接線直角方向の応力■,の分布
図3.28 周辺自由な平板の突合せ継手の残留応力分布特性
%G軸上?分布)
P243(上 16行 ) 199ページ参照 → 2.10節参照P246(下 2行 ) (JIS Z 8270「 圧力容器」(基盤規格)な ど)
→ (」 IS B 8270「圧力容器」(基盤規格)な ど)
P255(図 3.39)
早螺手 T継手P257(下 1行 ) AWS規格 → AWSDl.1規格P258(下 6,下 3行 ) AWS規格 → AWSDl.1規格P269(上 3行 ) AWS規格 → AWSDl.1規格P269(上 4行 ) 溶接材料の保証降伏点の30%
→ 溶着金属の規格引張強さの30%P269(下 6行 ) AWS規格 → AWSDl.1規格P276(表 3.8) (325) → 削除P276(表 3.8) (tonycm2) → 削除
P277(_L4イ 予) 許容応力 =155 → 許容応力 =156P277(表 3.9) (kgf/cm2) → 削除
P288(引用・参考文献) 28)溶接学会編 :溶接・接合技術概論,産報出版 (1997)
〔写真提供 :田 川哲也名古屋大学准教授〕
を追加
第4章
P342(上 13行 ) 低水素系溶接棒は有機物を→ 低水素系溶接棒は,ガス発生剤である澱粉などの
有機物をP357(下 3行 ) 少なくなっている。 → 少なくなっている。なおAWSDl。
1規格では調質鋼へのガスガウジングの適用を禁上している。
その理由は,過大なガウジング熱によって鋼の調質効果が損
なわれるのを避けるためであろう。P361(上 5行 ) 規制することがある。 → 規制することがある。ちなみ
にAWSDl.1規 格ではエレク トロスラグ溶接およびエレク
トロガス溶接の調質鋼への適用を禁上 している。これらは大
入熱溶接のため,過度の徐冷によって生 じる前述と同様のHAZ劣化を避けるためである。
P422(下 3行 ) コロイド波を仮定し,波高/波長比設定)
(ト ロコイド波を仮定し, 1:20の 波高/波長比設定)
P438(上 4行 ) AWS → AWSDl.1規 格
P443(上 2行 ) 図 5。 12の溶接継手のすみ肉→ 図 5。 12の溶接継手 (図のようなすみ肉溶接線に直
交する荷重が許される場合)のすみ肉
P447(上 6行 ) 止端にある種の接着剤を塗布することで疲労強度が改善した
という実験結果もある。 → 削除P458(下 11行 ) AWSで は → AWSDl.1で は
P460(図 5.26) 図 5。 26を 削除P460(上 1行 ) 一例を図 5。 26に示すが
→ 一例を図 4.40(381頁 )に示すが
P460(下 8行 ) 図 5.27 → 図 5。 26
P461 図 5。27 → 図 5。 26
図 5。28 → 図 5.27
P463(下 9行 ) 強度レベルのものを選択するよう推奨している。→ 強度レベルのものの採用を可としている。
P468(上 2行 ) AWSの ように, 5.4項に示しているように→ AWSDl。 1規格では
P468(上 3行 ) 禁上している場合もある。→ 禁上している。 (361頁, 4.4.5前掲)
P468(下 1行 ) AWSで は → AWSDl。 1規格では
P474 図 5.29 → 図 5.28
P475 図 5。29 → 図 5.28
図 5.30 → 図 5.29
P476 図 5.30 → 図 5.29
P477, P478 図 5。31 → 図 5.30
P479(図 5.32) 図を差し替える。 (次ページ)
P479 図 5.32 → 図 5.31
P480 図 5.31 → 図 5。 30
図 5。32 → 図 5。 31
P483 図 5。33 → 図 5.32
P479(図 5.32)差 し替え
注)1.IS0 581■2003よ り抜粋。2.表中の略号 :s:突合溶接ののど厚,a:すみ肉溶接ののど厚,d又はh:欠陥の直径又は幅 ,
1:欠陥の長さ。
図5.31 溶接欠陥の限界基準の例
No. 欠陥の種類
ISO6520の分類番号
備 考
品質限界レベル
普通 D 中間 C 厳格 B
割れ 100 微小割れを除く。 許容しない
クレータ割れ 104 許容しない
ポロシティ
と気i子 L
(比較的均一
に分布したポ
ロシティ)
2011
2012a)欠陥の全投影面積比率
一単層溶接一多層溶接
b)単一気孔の直径最大値―突合溶接―すみ肉溶接
ただし,b)における最大値
2.5%以下5%以下
d≦ 0.4s
d≦≦0.4s511un
1.5%以下3%以下
d≦≦0.3sd≦≦0。 3s
41nm
1%以下2%以下
d≦ 0。 2s
d≦≦0.2s3mm
局部的に
集中した
ポロシティ
20132014
a)集団を形成しているポロシティの場合,そ の集団 (包絡線で囲まれる円)ごとの気孔投影面積比率で算出 (ケース1)。 又は,集団が近接している場合は,両者を合算して得られる気孔投影面積比率 (ケース2)。
一単層溶接一多層溶接
b)単一気孔の直径最大値―突合溶接―すみ肉溶接
ただし,b)における最大値
8%以下16%以下
d≦≦0。 4s
d≦≦0.4s4rFm
4%以下8%以下
d≦ 0.3s
d≦≦0。 3s
31nln
2%以下4%以下
d≦≦0。 2s
d≦≦0.2s2mm
細長い空孔
又はウォームホ
ール (芋虫状
の穴 )
2015
2016一突合溶接―すみ肉溶接
ただし,最大幅 (h)及び最大長さ (1)
h≦ 0.4s
h≦ 0。 4a
h:4mnl,1:75mnl
h≦ 0。 3s
h≦ 0.3a
h:41nln,1:50mnl
h≦ 0.2s
h≦ 0。 2a
h:41nm,1:25mln
固体介在物 ００
０１
０２
０３
非金属介在物 (固体,ス ラグ,
フラックス,酸化物 )
一突合溶接―すみ肉溶接
ただし,最大幅 (h)及び最大長さ (1)
h≦ 0.4s
h≦ 0.4a
h:4mnl,1:75nlln
h≦ 0。 3s
h≦≦0.3ah:4mm,150-
h≦ 0。 2s
h≦ 0.2a
h:41nm,1:25111m
融合不良 短いもので,断続的,かつ表面破壊しないものはDの場合にのみ許容。一突合溶接―すみ肉溶接
ただし,最大幅はいずれも
d≦≦0.4sd≦≦0。 4a
41111n以下
許容しない
溶込み不良 短いもののみ,D又はCで許容。一すみ肉溶接一部分溶込み溶接
一完全溶込溶接
h≦ 0.2a
h≦ 0。 2a(T継手)
h≦ 0.2s(突合)
ただし最大2nlmh≦ 0。 2t
ただし最大2mm
許容しないh≦ 0。 la(T継手)
h≦ 0。 ls(突合)
ただし最大1.51nm許容しない
【新版】溶接・接合技術特論正誤表(3版 1刷用)
2009年 2月 ④ページ (行 ) 誤 → 正
目次 1。 1.1溶接法の定義と分類 → 1.1.1溶接の定義と分類
223(下 5行 日)
片振り試験ではσ maxを とることも多い→ 片振り試験ではσm猟 (σ aの 2倍 )をとることも多い
268(上 7～ 8行 日)
③新しい溶接手法の適用にあたっては,その手法の→ ③ロボット溶接などの新しい溶接手法の適用にあたっては,
単に従来の施工法の代替として用いるのではなく,その手法の
271(18行 日)すなわち,継手各部の寸法は
→ すなわち、材料が決まると継手各部の寸法は
271(式 (3.21)) 引張あるいは圧縮軸力 → 弓1張あるいは圧縮応力
271(式 (3.22)) せん断力 → せん断応力
283(下 8行 日) …適切な材料の選択などとの…・ → ・…適切な材料の選択などの…
284(上 13～ 14行 日)
戦時船は,… 。が原因で,それ以外に…・→ 戦時標準船の損傷は,…・が原因で,さらに
ページ (行 ) 誤
(表 1.6「 アーク」) 「ポイントアーク」 IIJ除
(表 1.6「 アーク」) オープンアーク (アルゴンアーク, ティグアーク (アルゴン,200A)200A)
P151(ドから1行 日) アークがソフ トでソリッドワイヤ アークがソフ トでソリッドワイヤに
に比ベスパッタ,ヒ ュァムが少な → 比ベスパッタが少ない。
い 。
P175(_Lか ら3イ予日) P,S,Si,Nbな どの低融点金属化
飽 が ,
P,S,Si,Nbな どの低融点金属間化
飽 が ,
P227(1図 3.15) 下記の図に差し替え
ぜい性破面(結 品状破面)
延性破蘭轍 維状破面 )
（メ）苺撻経撃■つ
００
５０
（ゞ
）半糧鋒筆製
（む『＞
―箸ミ特Ｈ暮潔
エネルギー選移温度
v・Ii,
１
一２
１
１
Ｔ
Ｉ
Ｉ
一２
試験温度 (tC)
P242(Lか ら7イ子日) 調質高張力鋼や 9～ 12%Cr鋼の →調質高張力鋼や 90/。 Cr鋼のように
ように
P268(上lか ら7行 日) また,溶接法の選定,ロ ボッ ト溶
接などの採用にあたっては,単に
従来の施工法の代替として用いる→ 削除
のではなく,
P268(上 から 10イ子日) 特徴が生きるような構造設言卜, → 特徴が活きるような構造設言|
【新版】溶接・接含技術特論正誤表 (3版 2刷用)
2010イ「 2ノ JG)(0
―
ページ (イ
~I)
P358(11か ら2イ Fi:1)
突合せ継手やスティフナ (防撓材)
の
P360(下から3イ子Fl) 通常予熱を必要としない場合にお
いても,周 レH温度が低 く冷却速度
が速 くなるおそれのある場合や整
露による水分の吸収を防ぐ必要の
ある場合などには,開先付近を溶
接直liに 40℃程度に加熱すること
がある。このlJll熱 力Π工はウォーム
アツプと呼ばれ,IE式の予熱加 E
とは区別されている(〉
通常予熱を必要としない場合におい
ても,周囲温度が低く冷却速度が速く
なる恐れのある場合や,開先部やそ
の近傍の結露や湿気を除去するため,
開先付近を 40℃程度に加熱すること
がある。この加熱施工はウォームアッ
プと呼ばれ, 1般 の予熱施工とは区
別されている。 しかしながら結露が
生iじ やすい条件 ドでは,ガスバーナ
を用いての中途半端な加熱は,日H先
部及びその近傍に水分を誘発し逆効
果を招く恐れがあるため,適切な加
熱施]1管理Hが必要である。
P370(ドから 11イ 子日) → 水冷囲盤温度を650℃以下
P386(liか ら 18イ ∫日) テンパービー ドを置き → テンパビー ドを置き
P387(11か ら6行 日) ハーフビー ド法と呼ばれる → テンパビー ド法と呼ばれる
P387(Dg 4.43) ハーフビード法による補修例 → テンパビード法による補修例P387 (I� 4.43)
(1)欠陥の除去グループの整形初層の溶 1秦
初層ビー ド瑣部の研 rll
(必 須ではない)
(3)2層 日の溶接 (テ ンバービー ド余盛を含む残層の溶接
余盛の百1除 → 作業完「
P388(Jlか ら4,6イテロ) → テンパビー ド
長時間のス(1射 によって不治の視力
低 Fを招く。
長時間の照射によって「白内障」な
どの障害を起こすことがある。
: ~~
ページ (行 ) 誤
P390 (ドから64予 |]) 塵静「が中毒症状として → じんルliが 中毒症状として
P390(ドから3イ∫日) 長期間吸入すると塵堕にかかる → 長;り l問吸入するとじん|‖iに かかる
P391(llか ら7なテロ) 3mg/m3を 採用 している (WES90 、 3mg/m3を採用している (WES9002-
07)。 2)。
P392(11か ら2イテロ) 防塵マスクの着用が → 防じんマスクの着用が
P392(Lから 17イ∫||) ガスに対しては ^般の性塵 → ガスに対しては ^般の粉じん
P394(ドから9イif日
) (2)燃焼ガスの危険と保護対策 → (2)燃料ガスの危険と保護対策
P394(ドから8イ f卜 |) 塾量ガスと酸素を使用する。 → 塾昼ガスと酸素を使用する。
P394(ドから7イ 子FI) すべての燃焼ガスは爆発性をもっ
ているので,燃焼ガスおよび
すべての燃料ガスは爆発性をもって
いるので,燃昼ガスおよび
P396(ドから2イ F「1) しかも,並塵マスクのような → しかも,防 じんマスクのような
P401(下から7イ∫日) 溶接内部欠陥よりも疲労により有
害な場合も少なくない。
溶接内部欠陥よりも疲労にとつて
は,よ り有害な場合も少なくない。
P417(参考文献) WES9007「 溶接作業環境管理基準」
Ll本溶接協会,1982
WES 9009-2「溶接,熱切断および
関連作業における安全作業 第 2部 :
ヒュームおよびガス (解 )」 日本溶接
協会,2007
P447(図 5.15縦 111の
}}1位 )
N/mm2 kgf/mm2
P458 (10イ ∫|:1) 溶接施 11法 試験 (WPOT)で 溶接施工法試験 (WPT或 いはWPO
T)で
P482(IЖ 1 5.32) ハーフビードによるれ‖修 |ハーフビー ド法」や「テンパビー ド
法 (548頁,図 6.37参照)」 による
補修
P483(上から 17イ rl「 |) 通称「ハーフビー ド法」は 通称「ハーフビー ド法」や「テンパビー
ド法 (548頁 ,図 6.37参照)」 は
P496(14イ TI]) 溶接施11方法の確認試験 (WPOT:
Weldintt Procё dure OualifiCation
Test)の
溶接施 :li法 の確認試験 (WPT:Wel
d■lA Procedure Test或 いは WPOT:
WeldinA Procedure OualifiCation
Test)の
P512(IX1 6.13) lllllシ li→ 脚柱
/
ページ (イ r) ゴレ
P547(下か ら 13, 8,
6イiF日
)
テンパービー ド テンパビー ド
P548(図 6.37) テンパービー ド法の → テンパビー ド法の
P548( Lか ら 1, 2,
6イサIII)
テンパービー ド テンパビー ド
P548(Lか ら4 ff日 ) テンパー効果 → テンパ効果
P563 (:紫 りll11) テンパービー ド テンパビー ド
P564(う索り|「 11) ハーフビー ド法 ……0387,483, → 387,を 削除
【新版】溶接・接合技術特論正誤表(4版 1刷用)
201041i3月 ①
ンヽ一
一．次
っへ一 日
誤 → 正
1.1.1溶接法の定義と分類 → 1.1.1溶接の定義と分類
片振り試験ではσ maxを とることt,多い→ 片振り試験ではσ max(σ aの 2倍 )をとることも多い223(F5イ丁目)
法の
O
引張あるいは圧縮軸力 → ]1張あるいは圧縮応力
せん断 力 → せん断応 力
・…適切な材料の選択などとιD…・ → ・…適切な材料の選択などの…・
|“薇 上 H～ H行 日)1戦
時 船 は
「
…が曇層 轟 躙 鷲 1積覆 |ム … 効源 因■ さらに…
2011年2月⑧⑨
ページ 箇所 修正前 → 修正後
115 表2.2(a)
115表2.2(b)(5箇所)
13≦ｔについて → 削除
125 図2.11
130 図2.14 軟鋼溶接部のミクロ組織 →
『新版溶接・接合技術特論』 正誤表(4版第2刷用)
下表と差し替える。
下図と差し替える。
軟鋼溶接熱影響部の組織変化の模式図
130 表2.7
131 図2.15 軟鋼溶接熱影響部の組織変化の模式図 → 軟鋼溶接部のミクロ組織
131 図2.15
(c)混粒部(d)微細部(e)球状パーライト部(f)母材原質部(700℃～室温)
→
(c)混粒域(d)微細域(e)球状パーライト域(f)母材原質域(750℃～室温)
141 図2.25 トウ割れ → 止端割れ
146 下8行目 500～650℃ → 550～700℃
149 下7行目さらに使用する主原料名によりイルミナイト系，ライムチタニア系，低水素系などに分類される。
→
さらに非水素系は使用する主原料名により，イルミナイト系，ライムチタニア系などに分類される。低水素系の主原料は，炭酸石灰などの炭酸塩である。
161 図2.39 －20℃における衝撃値(J) → －20℃におけるシャルピー衝撃吸収エネルギー(J)
174 下6行目 熱膨張係数 → 線膨張係数
174 図2.53 下図と差し替える。
175 表2.22 下表と差し替える。
丸数字をすべて削除。
182 下2行目 希釈率 →希釈率（全溶接金属量に対する母材溶融量の割合）
183 上1行目
図2.61（次ページ）の上部に示すV開先でSS400とSUS304が同じだけ溶かされるとすると，それぞれの母材の半分ずつの成分とＤ309溶接材料の成分とで溶接金属が作られることになる。 図2.61のシェフラ組織図上でSS400①とSUS304②を直線で結ぶと，その中間点④がSS400とSUS304が半分ずつ混ざった組織となる。 たとえば，溶加棒を用いずにティグ溶接した場合の溶接金属は④点に相当し，マルテンサイト単相組織となる。 D309③を用いた継手の溶接金属の成分は，③点と④点を結んだ線上を溶込み率によって変化することになる。溶込み率が小さいと，フェライトを含む割れの生じない溶接金属が得られるが，溶込み率が大きく（溶込みが深く）なるにつれ④点側にずれていき，約33％以上の溶込み率でフェライト組織がなくなり（⑤点），高温割れの可能性が出てくる。さらに溶込み率が50％程度まで増大すると（⑥点），マルテンサイト相が析出するようになる。
→
図2.61（次ページ）の上部に示すV開先でSUS304とSS400が6:4の溶融体積比(近似的に重量比)で溶かされるとすると，SUS304の成分とSS400の成分の割合が6:4となる成分③の金属になる。 たとえば，溶加棒を用いずにティグ溶接した場合の溶接金属の組織は③点に示される組織となり，マルテンサイト単相組織となる。 D309④を用いた継手の溶接金属の成分は，③点と④点を結んだ線上を希釈率によって変化することになる。希釈率が小さい（溶込みが浅い）と，フェライトを含む割れの生じない溶接金属が得られるが，希釈率が大きく（溶込みが深く）なるにつれ③点側にずれていき，約40％以上の希釈率でフェライトの生成しない完全オーステナイト組織になり（⑤点），高温割れの可能性が出てくる。さらに希釈率が50％程度まで増加すると（⑥点），マルテンサイト相が析出するようになる。
184 図2.61
下図と差し替える。
186 下15行目 低融点金属化合物 → 低融点金属間化合物
193 表2.32 熱交換器コンデンサ，チューブ → 航空機部品
237 図3.24
293
表4.1縦軸･習慣/横軸･欧米的なアプローチ
購入者の立場↓
供給者に要求事項を指示→
マニュアル主義↓
契約社会
321 下6行目 最人公約数 → 最大公約数
375 下1行目 ナゲット断面 → ビード断面形状
376 上3行目 溶込み小さい → 溶込みの小さい
385～386
下2行目～
上2行目
392 上17行目 粉じんマスク → 防じんマスク
392 下3行目 JIS C 9300「アーク溶接機」タイプA →JIS C 9300-1「アーク溶接機」タイプJ
398 下5行目ロボットを取り扱う作業者は，十分な知識と技倆
→ロボットを取り扱う作業者は，運転と安全に関する十分な知識と技量
削除
下図と差し替える。
2012年2月⑩⑪
ページ 箇所 修正前 → 修正後
30 下5行目 3～20kHz → 3～50kHz程度
109 図2.2
143 上10行目 ③応力(継手の拘束度) → ③引張応力
213 図3.4
下記の通りＰをSにする。
216 図3.7(a)
下図と差し替える。
『新版溶接・接合技術特論』 正誤表(5版第1刷用)
下図と差し替える。
216 図3.7(b)
225 上10行目 時間 → 負荷時間
239 図3.26
240 図3.27
241 上2行目 溶接による入熱に比べて → 削除
241図3.29注3)
m 1＝0.75 → m 1＝0.075
241図3.29注3)
T e=εY/α →T e=εY/α=σY/EασY : 降伏応力，E : ヤング率
下図と差し替える。
下図と差し替える。
下図と差し替える。
242 上7行目 9%Cr鋼のように → 9%Ni鋼のように
254 図3.38
262 表3.3
264 図3.48
264 下4行目 開先深さの寸法を○印で囲む。 →尾の部分に“部分溶込み溶接”と記述する。
264 下1行目 （S 1×S 2） → S 1×S 2
下表と差し替える。
コンパクト試験片K QのSを削除,下記のようにする
下図と差し替える。
263 表3.4
265 下4行目 わかるように示す。 → わかるように，尾の部分に示す。
265表3.5記号
上4段目
266表3.6記号
上2段目
266表3.6
上2段目
不等脚の場合、小さい脚の寸法を先に、大きい脚を後に書き、( ）でくくる。この場合、不等脚の方向がわかるように示す。
→不等脚の場合には、小さい脚の寸法を先に書き、すみ肉溶接の大小関係などの詳細は尾の部分に示す。
275 上9行目 ≒200mm → =200mm
288 文献 田川哲也 → 田川哲哉
293 表4.1 契約会社 → 契約社会
下図と差し替える。
下図と差し替える。
下表と差し替える。
『 新版溶接・接合技術特論 』 正誤表 (6 版第 1 刷用 ) 2014 年 2 月⑫⑬⑭⑮ ページ 箇所 修正前 → 修正後
32 図 1.26
下図と差し替える。
溶接電源無負荷電圧
44上 2 行目 作動ガス → 作動ガス（ プラズマガス ）
下 2 行目 10mm 以下の比較的薄い → 比較的薄い
93 図 1.77 電源フープ → 電極フープ
102 上 3 行目 ( 次ページ ) → 削除
129 図 2.13 図中式5 ／π → 2 ／π
v：溶接速度 (mm ／分 ) → v：溶接速度 (cm ／分 )
142 図 2.26 トウ割れ → 止端割れ
145 下 7 行目 トウ部 → 止端部
264 下 5 行目 部分溶込み溶接では～～開先溶接とみなす。 →
また，部分溶込み溶接で所用の溶接深さと開先深さを併記する場合は，開先深さ（ 溶接深さ ）と記載するが，両者が同じ時は，表3.5 の角継手に例示するように，開先深さを省略し，（ 溶接深さ ）と表示する。
265表 3.5角継手
" 開先深さ 10mm" の下に ”溶接深さ10mm ”を追加する。
下図と差し替える。
25
45°
（10） 0348 図 4.18
下図と差し替える。
268 下 3 行目
また、鋼構造設計基準では部分溶込み溶接は溶接線と直角方向に引張力が作用する場合、および溶接線を軸とする曲げが作用する場合、さらに繰返し荷重を受ける箇所には使用してはならないと定めている。
→また、鋼構造設計基準では、片面溶接による部分溶込み溶接は、ルート部に曲げまたは荷重の偏心による付加曲げによる引張応力が作用する箇所には使用してはならない。
269 2 行目 ・・・・規格引張強さの 30％とし、繰返し荷重が作用する場合には使用してはならないと定めている。 → ・・・・規格引張強さの 30％としている。
273 下 5 行目 ・・・・、鋼構造設計基準では手溶接の場合、回し溶接を・・・・ → ・・・・、鋼構造設計基準では回し溶接を・・・・
275
5 行目 のど厚 a ＝ 0.707s ＝ 0.707 × 7 ＝ 4.95mm → のど厚 a ＝ 0.7s ＝ 0.7 × 7 ＝ 4.9mm
13 行目 4.95 × 200 × 4 ＝ 3960mm2 → 4.9 × 200 × 4 ＝ 3920mm2
18,19 行目 Pmax ＝ 90.5 × 3960 ＝ 358380N → 358kN → Pmax ＝ 90.5 × 3920 ＝ 354760N → 354kN
276 表 3.8 分類列完全溶込み溶接継目 → 完全溶込み溶接・部分溶込み溶接継目
すみ肉・部分溶込み溶接継目 → すみ肉溶接継目
361 下 7 行目 たとえば 10℃以下 → たとえばマイナス 10℃以下
368 上 8 行目溶接後の非破壊検査で良否判定するのは時代遅れである。溶接工程での検査（ インラインインスペクション ）が理想である。
→ 削除
37614 行目 適性化 → 適正化
下 10 行目 ΔG 、P SR → 再熱割れ感受性指数 ΔG 、P SR
378 下 11 行目
図 4.39 に示すようなバタリング法（ あらかじめラメラテアのおそれがある鋼板表面を平ビード盛りをしておくこと ），あるいは軟質溶接材料を使用することがラメラテア防止に有効である。
→
ラメラテア低減策として、図 4.39 に示すような溶接パス順序が推奨されている。またバタリング法（ ラメラテアのおそれがある鋼板への肉盛 ）、あるいは許されれば軟質溶接材料を使用することもラメラテア防止には有効である。
379
図 4.38 （ 修正前 ） → （ 修正後 ）
図 4.39
下図に差し替える。
t1
t2
1 2 3 54 7
689101112
387 上 5 行目 適性 → 適正
389 表 4.21
昭 49 省令 43 → 昭 47 省令 42
18% 以下の酸素 → 18% 未満の酸素
屋内、坑内またはタンク、船舶、管、車両などの内部における金属溶断、ア－ク溶接、またはア－クを用いて、ガウジングする作業。ただし、屋内における自動溶接を除く
→屋内、坑内又はタンク、船舶、管、車両等の内部において、金属を溶断し、又はア－クを用いてガウジングする作業。金属をア－ク溶接する作業。
392 下 13 行目 18% 以下 → 18% 未満
408 13 行目 取扱いのミスで放射線が人体に放射能障害を → 取扱いのミスで人体に放射線障害を
412 図 4.53 図題 斜角深傷の原理 → 斜角探傷の原理
413
1 行目 に示したブラウン管上の → に示した表示器上の
下 8 ～ 7 行目欠陥までの距離 YF（ ＝ WF･cos θ ） → 欠陥までの距離 YF（ ＝ WF･sin θ ）
欠陥までの深さ d（ ＝ WF･sin θ ） → 欠陥までの深さ d（ ＝ WF･cos θ ）
415 図 4.56 図題 タンデム深傷法 → タンデム探傷法
434上 3、4 行目 SM530 → SM520
下 16 行目 溶接材料と選定と → 溶接材料の選定と
435 下 3 ～ 1 行目 また，自動溶接・・・・妥当であろう。 →また，サブマージアーク溶接およびガスシールドアーク溶接の場合は，いずれの開先形状でも「 開先深さ 」をのど厚にとる。
436
上 15 行目 品質が不祥 → 品質が不詳
下 6 ～ 3 行目 すみ肉溶接部および部分・・・・と同じ扱い ）。 →
完全溶込みおよび部分溶込みの開先溶接部の許容応力は鋼材の許容応力に等しい値となっている。また，すみ肉溶接部の許容応力は鋼材のせん断許容応力とすると規定されている（ フレア溶接はすみ肉溶接と同じ扱い ）。
438 表 5.4
下記のように修正
削除
溶着金属の規格引張り強さ×0.3(母材のせん断応力が母材の0.4σyを超えない場合を除く)
439 下 3 ～ 1 行目 （ c ）図 5.8（ 次ページ ）に・・・・許容されていない。 →建築では片面溶接による部分溶け込み溶接は，ルート部に曲げまたは荷重の偏心によって生じる付加曲げによる引張応力が作用する箇所への使用が禁止されている。
442 下 6 行目 規定（ 60 度以上・・・ → 規定（ 60 度以下・・・
4452 行目 14 ×（ 1/ √2 ）× 2 × 100 ≒ 1980（ mm2 ） → 14 × 0.7 × 2 × 100=1960（ mm2 ）
4 行目 90.5 × 1980 ＝ 179190（ N ） → 90.5 × 1960 ＝ 177380（ N ）
474 475
図 5.28 図題（ JAAS 6 ） → （ JASS 6 ）
476 図 5.29 図題
