－45－

7. 流木量の推定

7.1 立木材積の推定手法

7.1.1. 単木法

計測密度（4点／m

2

）のレーザ測量データがある場合は、樹冠形状が明瞭な針葉樹（ス

ギ、ヒノキ、マツ類等）については、単木ごとに推定した樹高、胸高直径から立木幹材積

式により単木の材積を算出する。立木材積は、林野庁計画課監修「立木幹材積表（東日本

編・西日本編）」掲載の材積式を用いるほか、国立研究開発法人森林総合研究所が公表し

ている幹材積計算プログラム（http://www.ffpri.affrc.go.jp/database/stemvolume/）を使

用して算出することができる。

7.1.2. 総体積法

レーザ測量データが計測密度（1点／m

2

）である場合は、樹冠形状が明瞭な針葉樹であって

も精度高く樹頂点を抽出することは困難である。樹冠形状が明瞭でない広葉樹については、計

測密度に関わらず樹頂点を抽出することは困難といわれている。この場合は、立木材積は単木

毎に計算するのではなく、総体積法を用いて林分ごとに推定を行う。総体積法は、調査プロッ

ト内の DCHM の合計（総体積）と、現地調査で得られる材積との相関式を用いて材積を推定

する手法である。総体積のイメージを図 7.1に示す。

図 7.1 総体積イメージ（1.0ｍの DCHM をもとに総体積を計算する例）

流木発生危険箇所の立木材積量は、林種やレーザの照射密度に応じて、単木法または総体

積法により推定する。

－46－

現地調査による ha 当たりの材積と、レーザ解析による ha 当たりの総体積を比較し、相関式

を求めた例を図 7.2に示す。

図 7.2 レーザ解析総体積と現地調査材積との関係の例

7.1.3. 材積の集計

樹種ごとの材積推定結果は、森林の土砂崩壊防止機能の評価単位である 20ｍメッシュにて

集計する。

y = 6.0843x - 575.33

R² = 0.5413

0

100

200

300

400

500

600

700

800

900

1000

0 100 200 300

材

積

材

積

材

積

材

積

(

/

h

a

））））

総体積総体積総体積総体積(千

千 千 千 /ha)

DCHM

の計算

現地調査で得

られた材積

相関式

林分単位の材積

レーザデータ

－47－

7.2 流木量の算定範囲

7.2.1. 単一流域で、流木防止工を計画する場合

単一流域で、流木防止工を計画する場合の流木量の算出は、「林野庁(2012)土石流・流木対

策の手引き」の考え方に則り、最も流木量が多い渓流のみを算定範囲とする（図 7.3）。

図 7.3 算定範囲のイメージ（１）（土石流・流木対策の手引き p.12 ）

7.2.2. 複数流域から、流木災害対策が必要な流域を選定する場合

複数流域の中から、流木災害対策が必要な流域を選定する場合の流木量の算出では、全ての

渓流を算定範囲とする（図 7.4）。流域の潜在流木量として算出し、優先度評価の指標とする。

図 7.4 算定範囲のイメージ（２）（土石流・流木対策の手引き p.12 に加筆）

流木量の算定範囲は、渓床に接続する流木発生危険斜面および 100 年超過確率規模の降雨

によって土石流が発生する場合の流下区域とする。

山腹の流木発生危険箇所

渓流の流木発生危険箇所

算定基準点

：流木発生危険箇所

－48－

7.3 流木量の算出

7.3.1. 流木量の算出基準点

流木量は、次のいずれかの場所を計算上の基準点とし、その上流域で発生する流木の流出量

を算出する。

① 流域の最下流に位置する既存の渓間工

② 今後設置するであろう基幹的な渓間工の適地

③ 森林内を流下する渓流の最下流部（森林外との境界）付近

（林野庁(2012)土石流・流木対策の手引き(p.17)）

7.3.2. 流木量の算出式

流木量の算出は、渓流の最下流部付近を算定基準点として、それより上流域を対象に、「林

野庁(2012)土石流・流木対策の手引き(p.17)」に示される以下の式から算出する。

T（流⽊量）＝ｔ （T1+T2+T3）

T1 ： 対象渓流の渓畔林の立木量、または渓床および渓岸付近に堆積している倒木の量

T2 ： 新規崩壊発生、土石流（洪水流）の渓岸侵食に伴い発生が予測される流木の量

T3 ： 既崩壊地内の倒木の量

ｔ ： 流出率（施設あり 0.5程度、施設なし 0.7程度）

「林野庁(2012)土石流・流木対策の手引き(p.17)」

7.3.3. 流木量の算出方法

（１） T1：立木量と倒木の量

本手引書（案）では、Ｔ1 は渓畔林の立木量と渓床・渓岸付近に堆積している倒木量を合算

したものとする。

渓畔林の立木量については、渓流の流木発生危険箇所に相当する土石流の流下区域内の立木

材積を算出する。

渓床および渓岸付近に堆積している倒木量については、現地調査により全てを把握すること

は困難である。航空レーザ測量成果等を解析することにより、最低限の現地サンプル調査から、

倒木や渓流内の堆積木（危険木）を概略推定できると考えられ、その手法の一例を次に示す。

流木量の算出は、渓流の最下流部付近等を算定基準点として、それより上流域で発生する

流木量を算出する。